手元現金の最適な比率

保有する資産の額に対して、手元に置いておくべき現金の割合って、みなさんはどんなもんでしょうか。

わたくし、コロナの影響で、仕事が激減しており、失業した場合にどの程度の期間、生き延びられるかを確認するために、保有する資産を洗い出してみることにしました。

総額は公開しませんが、バランスはこんな感じ。

円グラフの「その他」は、年金関係ですぐには現金化が難しいものだと思ってください。

「投資」は、主として株と投資信託。不動産はありませんので、現金化は容易です。

「保険（解約金）」は、生命保険と学資保険を解約したときの返戻金ベース。1か月ぐらいで現金化可能かと思われます。

現金の比率が15%の妥当性

総資産に対する現金の割合は、50%程度にしましょう・・・なんてちょっと前の投資の教科書には書いてあったような気がしますが、私の場合、そんなことは無視して15%になっています。

現金は、数か月分の生活費の分だけです。

現金の割合が15%程度では危険・・・なのか？

下記理由から大丈夫だと思っているんです。

（１）まだ現役であって、給与収入があり、現金の持ち出しが少ないこと

（２）1か月以内に現金化できる資産が多いこと（損切りする覚悟は必要ですが）

不動産の比率が高い人は、現金の比率は高める必要があるとは思います。

現金の比率が高いことのリスク

現金は安全という前提で、ここまで書いてきましたが、はたしてそうなのでしょうか。

現金は、インフレに弱いんですよね。

世界中で、超金融緩和をしている今の世の中では、何かの拍子に「大インフレ」になる可能性も否定できません。

インフレになるきっかけは、米中戦争かも知れませんし、蝗害による食料難かも知れませんし、はたまた他の要素かも知れません。

インフレに備えるには、現金比率を下げておくことが必要であると思います。

戦争が起こって、日本も巻き込まれると、コロナ以上に自粛生活になりそうで困ります。コロナ中は既に戦争中のような生活ですから。

2013年の資産バランス

7年前の資産バランスのデータがあったので見てみましょう。

現在の資産バランスと比べると、現金比率が高く、保守的です。

株価の二番底がある場合に備えるなら、このくらいのバランスに戻した方が良いかと思いつつ、しかし、インフレに備えるなら、現在の比率でよいわけですし、悩ましいところです。

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 時代とともに最適な資産バランスは変化する

30年ほど前は、資産運用などの投資をする人は、ごく一部の人でしたよね。

つまり、定期預金などの現金の比率が極めて高い人が多かったということ。

それが常識だったわけです。

しかし、今では投資を始める人が増えて、普通のサラリーマンでも投資をする人が増えています。

つまり、現金の比率が低下しているということ。

それが今の新常識になりつつあります。

さて、これから。

現金の割合がどのように変化するか。最適解は時代とともに変化し、後からしか分からいと思われます。

みなさん、先の時代を予想して、最適な資産バランスを構築しましょう。